影響因子「協働必要性」の特徴と対策例を教えてください。

影響因子「協働必要性」の特徴や対策例をご紹介します。

01影響因子の特徴を理解する

「協働必要性」が高い職場の例

・ メンバーの仕事がお互いに重なりあっている状態になっている
・ 仕事を効果的に遂行するためには、お互いの仕事を調整する必要がある
・ 仕事の重要性を感じ、成果に対する責任感が強い
・ 会社や組織に対する愛着や一体感が強い
・ 自分の仕事が意味のあるものだと感じ、仕事に対する満足感が高い

 「協働必要性」が低い職場の例

・ 自身の仕事が他のメンバーとの連携なしに完結すると思っている
・ 他のメンバーの仕事との関係性や繋がりが少ない
・ 他メンバーとの繋がりがりはあるがそれを意識して仕事をしていない

「協働必要性」が低い結果が出た場合、自身の仕事が他のメンバーとの連携なしに完結すると思っていたり、他のメンバーの仕事との関係性や
繋がりが少なかったり、繋がりがあってもそれを意識して仕事をしていないというような状況があるのかもしれません。

02対策と実践のためのアドバイス

マネージャー向け

◆周囲の仕事との繋がりや相互に与える影響などを意識させる
 メンバーに自身の仕事を自己完結的に捉えるのではなく、周囲の仕事との繋がりや相互に与える影響などを
 意識させることが求められます。下記の例を参考に検討してみましょう。

【例】

・ 職場内メンター制度、ペア担当制度
・ 仕事の関係性について理解するワークを実施
・ 仕事を「チームで協力し全社員を孤立させない仕組み」としての業務ナレッジやノウハウ共有のミーティングの実施

◆個人の成功だけでなく、組織全体の成功を大事にするような職場風土を醸成する
 個人より職場を優先する行動をしたメンバーを評価することも有効となるため、
 自分の成果は周囲からの協力によって成り立っていることを
意識させるようにしましょう。
 反対に職場より個人を優先する行動に対しては、毅然とした態度で対処する必要があります。

◆仕事に関する価値観や規範を言語化し、情報共有をする機会を作る
 ダイバーシティ(研究では「性別ダイバーシティ」)が高く、多様なメンバーがともに働く環境では暗黙の協調がされにくくなるため、   
 「協働必要性」がパフォーマンスへマイナスに影響する可能性があります。
 
 「協働必要性」がマイナスに影響しないようにするためには、
お互いの仕事に関する価値観や規範を言語化し、
 情報共有を欠かさないことが大切です。

人事向け

◆業務理解を促すような研修や部署を超えての横断的な交流の機会を作る
 会社全体での業務遂行のプロセスにおいて、社員が孤立せず関与しあう設計になっているか見直し、
 必要に応じてプロセスを見直すことを
検討しましょう。

 また、部署を超えての横断的な交流や業務理解を促すような研修を行い、
 仕事の繋がりや相互の影響を意識する機会を作ると良いでしょう。

◆従業員同士の関係構築を促す施策を行う
 「協働必要性」のプラスの効果を高めるために、感謝を伝え合うサンクス制度やピアボーナス制度など
 お互いの貢献・感謝を可視化することも
効果的です。

 また、個人より職場を優先する行動をするメンバーを評価するような評価項目を追加するという方法も検討されます。

【注意】
※ 性別ダイバーシティが高い(男性と女性が等しく所属する)職場では、
 「協働必要性」がマイナスの影響を及ぼす恐れがあるため、注意が必要です。

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